日本家計パネル調査（JHPS)とJHPS第二世代調査（JHPS-G2）を用いて、日本における多世代間の所得連鎖について検証した。三世代の所得については、職業と学歴に対する所得のリターンを推定することで、生涯所得を推計し、ライフサイクル・バイアスへ対処した。JHPSでは観測不能な祖父世代の所得については、社会階層と社会移動に関する全国調査（SSM）調査のマイクロデータを用いて推計を行った。分析の結果、祖父世代と父親世代間の所得弾力性は0.35、祖父世代と孫世代間の所得弾力性は0.147であり、所得が多世代間で相関していることが明らかになった。しかし、祖父から孫世代への影響は主に父親世代を介しており、AR(1）と整合的であることが分かった。これらの結果は、世代間連鎖の理解を深めることに寄与するとともに、二世代モデルが依然として有効であることを示した。