調査のスケジュール
パネルデータ設計・解析センターでは、以下のスケジュールで、継続的な調査を実施を予定しております。
調査は、慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センターが調査の企画・設計を行い、実施を世論調査の専門機関である(一社)中央調査社に委託いたします。
調査結果は、すべて統計的な処理を施したうえで非営利・学術目的での分析にのみ、用いられますので、個人のお名前やお答えの内容が公表されることは、一切ございません。
対象となられている方には大変お手数をお掛けしますが、何卒ご協力をお願い申し上げます。
現在実施中の調査
2020年度
- 2020年５月実施『新型コロナウイルスが社会に与えた影響に関するJHPS特別調査』
JHPS/KHPS2020の調査対象の方に調査しております。 - 2020年10月実施『家庭生活についてのおたずね（消費生活に関するパネル調査）』(JPSC調査2020)
JPSC2019の調査対象の方を継続して調査しております。 - 2020年10月実施『第２回 新型コロナウイルスが社会に与えた影響に関するJHPS特別調査』
- 2021年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2021）
JHPS/KHPS2020の調査対象の方を継続して調査いたします。
今後実施予定の調査
2020年度
- 2021年２月実施『家族・人とのつながりと暮らしについてのアンケート調査』(JHPS第二世代調査2021)
JHPS/KHPS2021対象者のお子様で、２０２１年３月末時点で１９歳以上の社会人（主婦や無職なども含む）の方を対象に実施しております。
過去に実施された調査
2019年度
- 2019年10月実施『家庭生活についてのおたずね（消費生活に関するパネル調査）』(JPSC調査2019）
JPSC2018の調査対象の方を継続して調査しております。 - 2020年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2020）
JHPS/KHPS2019の調査対象の方を継続して調査いたします。 - 2020年２月実施『家族・人とのつながりと暮らしについてのアンケート調査』(JHPS第二世代調査2020)
JHPS/KHPS2020対象者のお子様で、２０２０年３月末時点で１９歳以上の社会人（主婦や無職なども含む）の方を対象に実施しております。 - 2020年２月実施『お子様に関する特別調査』(JCPS調査2020)
2018年度
- 2019年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2019）
JHPS/KHPS2018の調査対象の方を継続して調査するとともに、新たに約2,000世帯を抽出し、調査対象に加えました。 - 2019年２・３月実施『家族・人とのつながりと暮らしについてのアンケート調査』(JHPS第二世代調査2019)
JHPS/KHPS2019対象者の世帯の中で、長子年齢が17歳以下の世帯を除いた世帯を対象とし、その子ども世代に対して調査を実施した。 - 2018年10月実施『家庭生活についてのおたずね（消費生活に関するパネル調査）』(JPSC調査2018）
JPSC2017の調査対象の方を継続して調査しております。
2017年度
- 2018年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2018）
JHPS/KHPS2017の調査対象の方を継続して調査しております。 - 2018年２月実施『お子様に関する特別調査』(JCPS調査2018)
JHPS/KHPS2018の対象の方で、３月末時点で３歳から中学３年生のお子様をお持ちの方を対象に実施します。
2016年度
- 2017年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2017）
JHPS/KHPS2016の調査対象の方を継続して調査しております。 - 2017年２月実施『家族・人とのつながりと暮らしについてのアンケート調査』(JHPS第二世代調査2017)
JHPS/KHPS2016対象者の世帯の中で、長子年齢が17歳以下の世帯を除いた世帯を対象とし、その子ども世代に対して調査を実施した。
2015年度
- 2016年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2016）
JHPS/KHPS2015の調査対象の方を継続して調査いたしました。 - 2016年２月実施『お子様に関する特別調査（KHPS)』(JCPS調査2016)
JHPS/KHPS2016の対象の方で、３月末時点で３歳から中学３年生のお子様をお持ちの方を対象に実施します。
2014年度
- 2015年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2015）
JHPS/KHPS2014の調査対象の方を継続して調査いたしました。 - 2015年２月実施『学びと仕事についてのアンケート調査』(JHPS第二世代調査2015）
JHPS/KHPS2015対象者の世帯の中で、長子年齢が17歳以下および末子年齢が36歳以上の世帯を除いて世帯を対象とし、その子ども世代に対して調査を実施した。
2013年度
- 2014年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS/KHPS調査2014）
JHPS2013およびKHPS2013の調査対象の方を継続して調査いたしました。 - 2014年２月実施『お子様に関する特別調査（JHPS)』(JCPS調査2014)
JHPS/KHPS2013の対象の方で、３月末時点で小学１年生から中学３年生のお子様をお持ちの方を対象に実施いたしました。
2012年度
- 2013年２月実施『仕事と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS調査2013）
JHPS2012の調査対象の方を継続して調査いたしました。 - 2013年２月実施『お子様に関する特別調査（KHPS)』(JCPS調査2013)
KHPS2013の対象の方で、３月末時点で小学１年生から中学３年生のお子様をお持ちの方を対象に実施いたしました。 - 2013年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(KHPS調査2013）
KHPS2012の調査対象の方を継続して調査いたしました（グローバルCOEプログラムに基づく）。
2011年度
- 2012年２月実施『仕事と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS調査2012）
JHPS2011の調査対象の方を継続して調査いたしました。 - 2012年２月実施『お子様に関する特別調査（KHPS)』(JCPS調査2012)
JHPS2012の対象の方で、３月末時点で小学１年生から中学３年生のお子様をお持ちの方を対象に実施いたしました。 - 2012年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(KHPS調査2012）
KHPS2011の調査対象の方継続して調査するとともに、新たに約1,000世帯を抽出し、調査対象に加えました（グローバルCOEプログラムに基づく）。 - 2011年10月実施『東日本大震災に関する特別調査（第2回）』
JHPS/KHPS2011の調査対象の方に調査をいたしました。 - 2011年6月実施『東日本大震災に関する特別調査（第1回）』
JHPS/KHPS2011の調査対象の方に調査をいたしました。
2010年度
- 2011年２月実施『仕事と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS調査2011）
JHPS2010の調査対象の方を継続して調査いたしました。 - 2011年２月実施『お子様に関する特別調査（KHPS)』(JCPS調査2011)
KHPS2011の対象の方で、３月末時点で小学１年生から中学３年生のお子様をお持ちの方を対象に実施いたしました。 - 2011年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(KHPS調査2011）
KHPS2010の調査対象の方を継続して調査いたしました（グローバルCOEプログラムに基づく）。
2009年度
- 2010年２月実施『仕事と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS調査2010）
JHPS2009の調査対象の方を継続して調査いたしました。 - 2010年２月実施『お子様に関する特別調査』(JCPS調査2011)
JHPS2010の対象の方で、３月末時点で小学１年生から中学３年生のお子様をお持ちの方を対象に実施いたしました。 - 2010年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(KHPS調査2010）
KHPS2009の調査対象の方を継続して調査いたしました（グローバルCOEプログラムに基づく）。
2008年度
- 2009年２月実施『仕事と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(JHPS調査2009）
新たに抽出された、全国 4,000 人の20歳以上の男女を対象として、経済状況や就業状況のほかに、教育や健康・医療などに焦点を当てて調査を開始いたしました。 - 2009年２月実施『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(KHPS調査2009）
KHPS2009の調査対象の方を継続して調査いたしました（グローバルCOEプログラムに基づく）。
2007年度以前
- 2003年度に採択された21世紀ＣＯＥプログラム「市場の質に関する理論形成とパネル実証分析」に基づき、慶應義塾大学は、2004年２月から毎年、『就業と生活についてのおたずね（家計パネル調査）』(KHPS調査2004～8）を実施してきました。
調査対象として、2004年に全国約4,000世帯、7,000人の方を抽出、さらに2007年に新たに、約1,400世帯、2,500人の方を抽出しました。KHPS調査は2009年以降は、慶應義塾大学大学院経済学研究科・商学研究科/京都大学経済研究所連携グローバルCOEプログラム「グローバルＣＯＥ ｢市場の高質化と市場インフラの総合的設計｣に基づき、2012年まで行われました。
