本研究では、2024年に日本で実施した独自のアンケート調査と公的統計を用いて、時間貧困の測定方法を比較し、その妥当性を検証する。具体的には、従来の相対的時間貧困モデル（RTP）と絶対的時間貧困モデル（ATP）に加え、主観的貧困線の推計手法を応用して最低限必要な家事時間を求めるモデル（SMH）、さらに余暇時間に相対的な基準を取り入れたモデル（SMH-RL）の4つを比較する。各モデルによって時間貧困と判定される人々の特徴を分析するとともに、余暇満足度、生活満足度、平日と週末の睡眠時間の差、食生活の質との関連から、測定方法の妥当性を検証する。 分析の結果、時間貧困率は測定方法によって大きく異なり、従来の絶対的時間貧困モデルは時間貧困を過大に判定している可能性が示された。また、相対的時間貧困モデルでは、睡眠や家事などに多くの時間を費やすことで余暇時間が短くなった人々も、時間貧困と判定されやすいことがわかった。一方、主観的な最低必要家事時間と相対的な余暇基準を組み合わせたSMH-RLモデルは、ウェルビーイングの低さと最も一貫した関連を示した。 以上の結果は、時間貧困の測定において、生活に最低限必要な時間と社会的に必要とされる余暇時間の双方を考慮することの重要性を示しており、時間的な制約によって生活の質が損なわれている人々を適切に把握するための新たな視点を提供する。