本稿では、結婚が男性の労働供給行動に与える影響について、慶應義塾大学が実施してい
る「慶應義塾家計パネル調査」を用いて分析をおこなった。推定結果から、既婚男性の方
が独身男性よりも労働時間が長い傾向にあることが確認された。また、全体のサンプルで
は、個人の観察できない属性の効果をコントロールしたとしても、結婚は男性の労働時間
に対して正の効果を与えることが確認された。しかし、観測期間中に結婚変化のあったサ
ンプルに限定すると、結婚が男性の労働時間を増加させるという結果は得られなかった。
以上のことから、結婚後に男性の労働時間が増加するかについては、明確な結果を得るこ
とができなかった。さらに本稿では、結婚による労働時間の上昇が、Becker の家庭内分業
仮説と整合的であるかを確認するために、夫婦間の学歴差を比較優位の代理変数として分
析を行った。分析の結果、夫の学歴が妻の学歴よりも高い夫婦の方がその他の夫婦に比べ
て、結婚によって男性の労働時間が大きく増加し、女性の労働時間が減少することが確認
された。また、夫婦間の学歴差が、既婚男性の妻の労働時間や就業に与える影響について
は、夫の学歴が妻の学歴よりも高い夫婦の方がその他の夫婦に比べて、妻の労働時間は少
なく、就業しない傾向にあることが明らかになった。以上の推定結果は結婚が家計内の分
業を促進するという Becker の理論と整合的であるといえる。